ふるさと納税で節税しよう！簡単に出来るふるさと納税方法！

オトクちゃん

ふるさと納税やってみたいけど難しそう・・・

どうやってやるかわからない・・・

ふるさと納税をするとオトクに返礼品が貰えていいって聞くけどやり方がわからないし、めんどくさそうと思っていませんか？

私も実際にめんどくさいし、どうやったらいいかわからないので先延ばし先延ばしにしていました。重い腰を上げてやってみたら簡単だし、返礼品は貰えるし、やってよかったと思ったので初心者でもやれるよう説明していきますね！おすすめの返礼品も紹介していきたいと思います。

ふるさと納税とは

るさと納税とは、日本国内の自治体に対して、その自治体に納税を行い、その寄付に対して自治体が産地直送品や特産品などを贈る制度です。具体的には、自分が生まれ育った、または思い入れのある自治体に対して、税金を納めることで、その自治体が生産する特産品や特別なサービスを受けることができます。

この制度は、地域の活性化を目的として、地方自治体に対する支援や、地方経済の振興に役立てることを目的としています。また、寄付者には寄付金額の一部が税金控除されるため、寄付をすることで節税効果も期待できます。

ふるさと納税の制度は、2011年に始まり、現在では全国の自治体が参加しています。自治体によって、対象となる品目や寄付金額などが異なるため、寄付をする前に自治体の公式サイトなどで詳細を確認することが重要です。

簡単に説明すると、納税してる税金を２０００円の自己負担を出せば好きなところに納税出来て返礼品をもらえるというわけです。

ふるさと納税を行う方法は、以下の手順で行うことができます。

なお、ふるさと納税は税金控除が受けられるため、確定申告が必要になります。控除額は、所得税と住民税の合算額から、寄付金額の最大額が上限となります。控除額を計算するためには、自治体から受け取った寄附証明書を確定申告時に提出する必要があります。

１．ふるさと納税には、収入等によってふるさと納税できる金額の上限がありますので、その金額を確認する必要があります。

２．ワンストップ特例制度を活用する場合、５自治体以内までの寄付に収める必要があります。６自治体以上寄付先があると確定申告が必要になってきます。（ワンストップ特例制度を活用すると簡単なので初心者の方はおすすめです。なるべく５自治体以内に抑えてワンストップ特例制度を使用しましょう）

３．医療費控除等で自身で確定申告する必要がある人は、ワンストップ特例制度が使えず、確定申告が必要になります。

その他注意点もあるのですが、下記が難しいポイントかと思いますので先に記載しておきます。

ふるさと納税のワンストップ特例制度は、2019年度から導入された制度で、複数の自治体へのふるさと納税を簡単に行うことができる制度です。

具体的には、ワンストップ特例制度を適用することで、以下のようなメリットがあります。

１．５自治体以内なら確定申告不要

２．書類返送だけでふるさと納税が完了する

ふるさと納税で返礼品を頼むと自治体より書類が送付されます。書類に必要情報記入し、本人確認書類のコピーを返送すればふるさと納税が完了するのでとても簡単に出来ます。

収入によってふるさと納税できる金額がありますので、まずはいくらまでふるさと納税できるのか調べる必要があります。

さとふるのサイトで確認することが出来ます。

表示された金額ぎりぎりまで返礼品を頼むとその年の収入が減った場合などはただ納税しただけと損してしまうのでなるべく表示された金額より少なめに納税することをお勧めします。

さとふるのホームページを見れば確認できます。

自分の納付できる金額で５自治以内に収めて選びましょう

あとは、購入して支払いを済ませると納税した自治体からワンストップ特例制度申請用の書類が送られてくるので、必要事項を記入して返送すれば確定申告不要でふるさと納税の完了です！

とても簡単ですよね。

最初に調べてしまえばあとは買うだけなので難しくありません。

少しの努力でおいしものを手に入れちゃいましょう！